2021年の家づくりをお得に計画するなら「ZEHの補助金」を活用するべし!

ウッドショックの影響や建築資材の値上がり等で、2021年の住宅会社の坪単価は近年なかった値上がりを見せています。やっとの思いで家づくりを計画したのに、高騰した住宅価格が原因で家づくり計画を断念するようなことになっては悲しいものです。

そのような状況下で、2021年4月から「住宅省エネ性能説明義務化」がひっそりとスタートしたことはご存知でしょうか?これから新築される住宅は建築士によって住宅の省エネ性能を建築主に説明する義務があるという制度です。

これからは、建築主であるあなたから言わなくても、あなたの家の省エネ性能を住宅会社に所属する建築士から勝手に説明を受けます(説明を拒否することもできますが)。

また、省エネ性能説明義務化と同様に、近年は省エネへの関心の高まりを受け、かなりの割合の住宅会社で「ZEH基準」という省エネ性能を満たした住宅を建築しています。(と言っても、ある程度のコストがかかるZEH住宅に対して、あまり積極的でない会社もありますが・・・)

そして、説明義務化があまり認知されていない事と同じように、ZEHの定義を満たした住宅に国からの補助金がでることもあまり知られていないのかもしれません。

制度の名称は「令和3年度 戸建住宅ZEH化等支援事業」。

補助額は「60万円/戸」ですので、2021年に家づくりを考えている方にはぜひ活用していただきたい補助金です。この制度は先着順となっており、すでに5月から一次公募がスタートしています。

一次公募は6月18日に締切となりましたが、まだ二次・三次と公募期間はあります。

高騰した住宅価格分を全て賄うことは難しいかもしれませんが、2021年に新築住宅を計画している方はぜひ活用してみましょう。

建築士makoto

省エネ性能の高い住宅を建築すれば補助金がもらえるということです。すでに一般的になりつつある「ZEH基準」ですので、ぜひ補助金を活用してお得に家づくりを進めましょう。

目次

そもそもZEH(ゼッチ)とは?

ZEH(ゼッチ)とは「Net Zero Energy House(ネットゼロ・エネルギーハウス)」の略語です。

わかりやすく言い換えると、高性能な断熱材やサッシなどで住宅を高断熱化し、高効率給湯器などの省エネルギーの住宅設備を導入した上で、太陽光発電システムなどの再生可能エネルギーを活用することによって、年間のエネルギー消費が限りなくゼロに近い住宅の事を言います。

つまり、基準を満たしていない住宅に比べ年間光熱費がお得であり、生活する上でとっても快適な家であるということにもなります。

電気代も年々高騰していますから、省エネ性能の高い住宅にしておくことはこれからの家づくりに必須な条件のひとつです。

ZEH基準を満たすには?

ZEH基準を満たすためには下記の3項目が関係します。

高断熱化

壁や屋根、もちろん床の断熱材を高性能なものを採用することによって高断熱化します。またサッシなどの開口部も重要です。断熱性能が非常に高い「樹脂サッシ」や「トリプルガラス」を採用するのが人気ですね。

建築士makoto

ZEH基準は樹脂複合サッシなどでもクリアすることができます。

省エネ性能

ZEH住宅では、住宅でエネルギーを消費する設備機器を省エネタイプを採用します。エアコンや給湯器、さらには水栓や照明器具など、ZEH基準を満たした設備を採用する必要があります。

創エネ設備

エネルギーを創る設備、つまり太陽光発電システムのことです。ZEHではこの太陽光発電システムから造られるエネルギーが、消費するエネルギーを上回らなければいけません。

建築士makoto

全量買取方式の太陽光発電システムはZEH補助金の申請には認められません。

2021年度 ZEH補助金(支援事業)の概要

ZEH補助金の対象となるのは下記の3種類です。

  • ZEH
  • Neary ZEH
  • ZEH Oriented

Neary ZEHとは一次エネルギー消費が75%でも可とした建物であり、おもに日射が当たりにくい地域に対応します。ZEH Orientedとは、日射の得にくい都市部など屋根が小さい住宅を考慮したZEHです(条件があります)。

これら3種類のZEHで要件は異なりますので、わかりやすいように表にしてみました。

スクロールできます
ZEHNeary ZEHZEH
Oriented
もらえる人新築戸建の建築主
新築建売住宅の購入予定者
既存戸建て住宅の所有者が行うリフォーム
同左同左
対象となる住宅常時居住する専用住宅
同左同左
省エネ率の要件20%以上同左同左
再生可能エネルギーを含む省エネ率100%以上75%以上
対象地域全国寒冷地(地域区分1または2)
低日射取得地域(日射区分A1またはA2)
多雪地域(積雪量100cm以上)
北側斜線制限の対象となる地域で、敷地面積が85㎡未満である鳥に建築されるもの(平屋除く)
太陽光発電システム必須必須不要

自分が建てようとしている住宅がどれに当てはまるのかは住宅会社に問い合わせするのがいいでしょう。

また、公募のスケジュールは下記のとおりです。

一次公募 2021年5月6日~6月18日 ※すでに終了しました
二次公募 2021年7月5日~8月20日
三次公募 2021年8月30日~9月24日
四次公募 未定

一次公募はすでに終了していまいました(記事執筆時点 2021年6月23日)。しかし、期限はそれほど猶予はありませんが、まだ間に合います。

また、ZEHの補助金の申請にはSⅡ(一般社団法人 環境共創イニシアチブ)に登録されたZEHビルダーである必要があります。ZEHビルダーが設計・建築・販売する住宅に対して補助金が認められます。

SⅡのホームページにZEHビルダーを検索できるページがあります。検討している住宅会社がZEHビルダーかどうか確認してみましょう。

SⅡホームページZEHビルダー検索

まとめ

今や当たり前の基準となりつつある「ZEH」。

しかし、一昔前までの仕様からZEH基準を満たすための住宅にするにはそれなりのコストアップとなるのも事実です。あまりZEH住宅を建築していない住宅会社では、その建築コストやノウハウも十分でない可能性もあります。

逆を言えば、ZEHを当たり前のように施工している住宅会社では建築コストもかなりこなれてきているはずです。ZEHの補助金を活用して家づくりを検討される方は、ぜひ「ZEHのノウハウ」がある住宅会社へ依頼される事をオススメします。

また、住宅会社の心当たりのない方や、いっぺんに複数社からZEH住宅の提案をもらいたい方はネットサービスを活用してみましょう。無料であなたにあわせた「ZEH住宅の提案書」を見ることができますよ。

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